長期間の自主継続型運動教室への参加状況と要支援・要介護認定の関係
2025年3月 第26回日本健康支援学会年次学術大会発表
諏訪雅貴 郡山女子大学（当時）
背景・目的
全国の中高齢者向け運動教室の多くは半年以内の短期プログラムであり、要支援・要介護認定への影響を検証した研究はほとんどない。一方、福島県伊達市で行なっている中高齢者を対象とした運動教室は、自主継続型で期限を設定しておらず、運動教室への参加状況と要支援・要介護認定の状況との紐づけが可能である。
この研究では、期限を設定しない自主継続型の運動教室への参加頻度と、要支援・要介護度の変化の関係を縦断的に検討することを目的とする。
結果
2020年度中の健幸クラブFineへの参加頻度と、2021～2023年度の新規の要支援・要介護認定または要支援・要介護レベルの上昇との関連性を確認した。
女性では、月当たりの参加回数が1回多くなると、新規の要支援・ 要介護認定やレベル上昇のリスクが14.2% 低下することがわかった（図1）。
【考察】
男性はもともと要支援・要介護認定となる割合が少なく、さらに本研究の男性の参加者が女性よりも少なかったため、リスク低減効果が観察できなかった可能性がある。
自主継続型の運動教室への参加頻度が多いことは、女性において新規の要支援・要介護認定や要支援・要介護度の上昇のリスクを低減すると考えられる。